この記事では、職場の労働時間を長くする要因とその対応策について述べます。
もしも、あなたが長時間に悩んでいるなら、きっと参考になると思います。
1）仕事遂行に必要な知識や技能を欠いている
欧米の先進国では、仕事上の必要な技能習得のために親切な研修などやってくれません。
会社に入る前に自分で勉強して資格などを習得し、それを面接のときにアピールするのです。
転職ならば職務経歴を魅力的に説明し、面接官を納得させねばなりません。
日本では、大学卒ならば初任給は20万円ちょっとかもしれませんが、実力がものをいうアメリカなどでは、資格や学歴により大きく異なります。
仕事遂行に必要な知識や技能は、仕事のアウトプットに大きく影響しますから当然でしょうね。
仕事をやりながらでも、常に自分を磨き続けることが必要です。
陳腐化した知識では通用しなくなってしまう場合もあります。
同じ会社でも部署が変われば、求められる知識や技能は変わります。
自分に不足している知識は、空き時間に自分で身に付けるべきでしょう。
分からないからといって、いちいち周りの人間に訊いていると、自分の仕事の効率が悪くなるだけなく、周囲の人間の時間も奪うことになり、職場の生産性低下につながります。
何かの操作方法であれば習得時間は短くて済むかもしれませんが、英語の場合は長期の学習を要すので厄介です。
言葉の扱い方がいい加減だと、仕事遂行を遂行するにあたり大きな障害となりますので、計画的な習得が望まれます。
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2）担当者の裁量権が少ない
自分の判断と責任で仕事を進められる状態は快適なものです。
しかし、自分の裁量範囲が狭いと、いちいち上司にお伺いを立てないといけないので時間がかかります。
社外の人間と打ち合わせをしても、自分には決定権がないと、一度会社に持ち帰らねばなりません。
持ち帰って、上司や関連部署の意向を確認するため、膨大な資料を作成し、根回しを行い、会議のセッティングを行い、議事録を作成し・・・
別に全部無駄とは言いませんが、効率が悪くてイライラすることもあるのではないでしょうか？
「自分の思う通りやってみろ。結果の責任は俺が取る！」なんて上司のセリフは、もはや絶滅したのでしょうか？
大企業病で官僚的な手続きが増えれば増えるほど、社員はがんじがらめになり、思うように動けなくなります。
効率よく動けなくなれば、必然的に職場にいる時間は長くなってしまいます。
3）長時間会社にいることで忠誠心を示す必要がある
いわゆる「付き合い残業」という風習は、依然として日本のいたるところに存在します。
仕事のやり方を工夫するなど、能力を発揮して効率よく自分の仕事を終わらせて毎日定時で帰るのは、欧米先進国では当たり前のことですが、日本では許されないことが多いのです。
「ノー残業デー」とかを設けて、時間が来たら電気を消すなど、無理やり帰宅するように促さないと、定時で帰ろうとしません。
空気を読むのが大好きな民族の特徴と言えましょう。
内容はともあれ、とにかく目立つことを嫌うのです。
自己主張する人間は浮いてしまうのです。
この病的な集団主義が、付き合い残業という悪習を温存させているのです。
4）残業代を稼ぐことが目的化している
派遣社員など、時間当たりいくらで給料が決まる人は、長く残業したがります。
正社員でも手取りが少なければ、残業代で稼ごうとします。
生活のために自分の時間を切り売りせざるを得ないというのは、ある意味情けない状態でもあります。
仮に年間の残業時間がゼロであっても、生活するうえで困ることがないようにしたいものです。
実質賃金の低下は全国的な傾向であり、利益を社員に還元せず、内部留保に回そうとする経営者が増えていることも原因です。
5）無理なスケジュールの強要
無知な独裁者が経営者になると、社員に無理なスケジュールを強いるようになります。
特にサラリーマン経営者は、ある特定部門の仕事しか経験が無い場合が多く、自分の狭い経験や偏見に基づいて、非現実的な仕事のスケジュールを立ててしまう場合があります。
自分の会社の実力を過大評価してしまっているのです。
それでも、部下の管理職の意見に耳を傾ける度量があればいいのですが、軍隊的な上意下達体質だと、異論を直言する人間をドンドン排除してしまいます。
保身しか頭にないイエスマンだけで周りを固めるようになったら、組織としては末期症状です。
経営者の代弁者として管理職は、現代のインパール作戦ともいうべき非現実的なスケージュールを社員に強要してしまうのです。
短い期間で膨大な業務を無理にこなそうとすると、必然的に残業時間が増えます。
月に100時間残業しても間に合わないこともあります。
あまり長い時間労働させられると、まともな思考力や判断力を失い、ミスが多くなります。
出来上がった商品の品質が低下し、クレームの嵐になります。
仕事のやり直しが増えれば、余計なコストがかかります。
社員の体調も悪くなり、うつ病で休職する人間も現れます。
このような痛い目に合って初めて気づく経営者も多いと思います。
6）人手不足
きつい労働で長時間働かせ、しかも給料が安かったら辞めていく人間が多くなるのは当然です。
定着率が悪い職場は慢性的な人手不足に見舞われるので、一人当たりの負荷が大きくなり、その結果、残業時間も増えてしまうのです。
一人当たりの労働時間が限界を超えても対応できない場合は、事業の縮小に踏み切る場合もあります。
応募しても人が集まらず、店舗数を減らしてしまった飲食チェーンのケースはニュースにもなりましたね。
過大な負荷を社員にかけないと成り立たないならば、それは事業として成り立っていないのです。
7）あなたが今後とるべき行動は何か？
あなたが雇われる側の人間ならば、残業ゼロが基本です。
職場活動、私生活、地域活動の三者をバランスよくこなすのが、成熟した民主主義社会の条件です。
仕事場に生活の多くを奪われている人間は、まともな社会人とは言えません。
この基本認識を持ちつつ、残業を減らすための努力を各自が実行しなければなりません。
しかし、自分の努力ではどうにもならない場合もあります。
組織の病的体質は、あなたの努力が及ぶところではありません。
個人的に譲歩できる限界を超えたならば、職場を変えるのも一法でしょう。
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以上
